体調不良の自分にムチを打って、ムリやり働き続けた先に明るい未来はありません、絶対に。
「かといって体調不良を理由に会社を辞められるの・・・？」
「退職できても面接で退職理由を質問されたらどう答えればいいの・・・？」
不安や悩みは尽きないものですね。
このページでは、体調不良を理由にした退職、転職活動を進めるうえでの注意点について詳しく解説します。
今の仕事を続けることに限界を感じている方は、ぜひチェックしてみてください。
体調不良を理由に会社を辞めることは可能
雇用形態を問わず、体調不良を理由に退職はできます。
雇用期間に定めのない正社員の場合、そもそも退職するのに理由は不要。
法令で定められた期間が経過すれば退職できます。
民法では期間の定めのない雇用契約については、解約の申し入れ後、2週間で終了することとなっており、会社の同意がなければ退職できないというものではありません。（民法第627条）
引用元:大阪労働局 退職・解雇・雇止め
民法上は14日前に退職を申し入れれば会社を辞められることになっています。
なぜ退職したいのか、理由を説明しろ！ と上司に怒鳴られても、理由を説明しないと退職できないなんてルールはありません。
ただし円満に退職したいのであれば、就業規則や会社のルールに則って手続きを進めましょう。
一般的な会社であれば、30日前に申し出ることなど、退職に関するルールが就業規則に明記されています。
契約社員も契約期間を気にせず退職可能
もしあなたが契約社員として働いている場合、基本的に契約期間終了まで退職はできません。
ただし体調不良はやむを得ない事情として認められるため、契約期間内だったとしても退職可能です。
「給料のいい会社から内定をもらえたので、契約途中ですが辞めさせてください！」といった理由は、基本的に認められないため注意しましょう。
契約内容や上司の判断に委ねられるところも大きいため、まずは直属の上司に相談してみることをおすすめします。
体調不良で退職するときに活用したい公的制度
あなたは今、どれくらい貯金がありますか？
今退職したら生活が苦しくなるから働き続けるしかない……という方も多いですね。
貯金が有り余っている方は心配無用ですが、お金に余裕のない方は公的制度の利用がおすすめ。
体調不良を理由に退職するとき、どういった制度を利用できるのか詳しく見ていきましょう。
傷病手当金を申請してまずは療養に専念
仕事が原因で体調を崩してしまったとしても、すぐに会社を退職する必要はありません。
連続して３日以上、会社を休んでいるなら傷病手当金を申請できる可能性が高いです。
今までもらっていた給与のおおよそ３分の２の金額を受け取れるため、生活費の心配をすることなく療養に専念できます。
体調が回復したら職場に復帰したい！ と考えている方はとくに、退職は最後の手段と考えましょう。
特定理由離職者に認定されるか要確認
結果的に退職を選んだのなら、退職願や退職届に記載する理由は「一身上の都合」と書かないようにしましょう。
おすすめは「健康上の理由」など、体調不良が理由だとわかるようにしておくこと。
退職理由を健康上の理由にすることは、以下のメリットがあります。
- 特定理由離職者に認定されると３ヶ月間の制限なく失業給付が受け取れる、さらに失業給付の受給開始後に国民健康保険の減免も受けられる
- 失業給付の受給期間延長手続きがしやすくなる
- 傷病手当金を受け取っていても、基本的に退職後も引き続き受け取れる
特定理由離職者というのは、止むを得ない理由で会社を辞めた場合に適用される制度のこと。
体調不良のほかに、家庭事情の急変なども認められます。
認定されれば、３ヶ月の給付制限なしで失業手当を受け取れます。
まずは管轄のハローワークで相談してみましょう。
失業手当の受給期間延長手続きをする
ケガや病気ですぐに働けない状態だと、失業手当は申請できない、ということを知っていますか？
失業手当とは、本来すぐに働けるのに仕事が見つからない方に対して支給される制度。
しかも失業手当を受け取れる期間は、離職後１年間と定められています。
つまり体調不良や病気で１年間近く働けない場合、失業給付をまったく受け取れないことに。
病気で働けないときこそお金が必要なのに！ と怒るのも当然です。
でも安心してください、ハローワークで失業給付の受給期間延長手続きをすれば、受給期間を最長３年間延長可能です。
受給期間延長の手続きができる方
- 病気やけが、妊娠・出産などですぐに働くことができない方
- 60歳以上の定年等により離職し、しばらく休養したい（仕事を探さない）という方
これらの方は基本手当を受けることはできませんが、受給期間を延長できます。受給期間を延長すると通常１年の受給期間（有効期限）を最大３年間（又は１年間）伸ばすことができます。
引用元:東京ハローワーク 受給期間延長の手続き
ただし手続きができる期間は、離職日から２ヶ月程度と限られています。
手続きに必要な書類は人によって異なる場合があり、中には発行に日数が必要なものも。
そのため離職したら離職票の発行を待たず、早めにハローワークに行って必要な書類を確認しましょう。
国保の減免は失業給付の受給が条件
転職先が決まっていない状態で退職した場合、国民健康保険に切り替える方も多いですね。
しばらくまとまった収入が途絶えるため、国民健康保険料の減免制度の利用も検討してみましょう。
国保の減免制度は、ハローワークで失業給付の申請を行い、雇用保険受給資格者証に所定の離職理由コードが記載されている方のみが対象。
失業手当をもらっていることが条件となるため、病気療養中の方は対象とならないため注意が必要です。
なお特定理由離職者と認定された場合は減免の対象になる市町村が多いですね。
減免制度の取扱いは自治体により異なるため、役所の窓口へ確認することをおすすめします。
健康保険の任意継続も検討を
健康保険の任意継続という制度は知っていますか？
退職後は国民健康保険への切り替えが必要、と思っている方も多いですね。
国保に切り替えるか、任意継続するか、どちらかを選べます。
保険料は収入や家族構成によって変わるため、きちんと計算してみないことにはなんともいえません。
任意継続したほうが保険料を安くできることも多いため、国保の保険料と比較してみることをおすすめします。
体調不良で退職した後の仕事の探し方
円満に会社を辞められたとしても、いつまでも休んでいるわけにはいきません。
傷病手当金や失業手当も期限がありますから、少しずつ転職先探しも進めていきたいですね。
ただし体調不良が原因で退職した場合、いくつか注意したいポイントがあります。
どういった点に注意すべきなのか、順に見ていきましょう。
転職活動は体調が回復してからはじめる
まず大前提として、転職活動は体調が良くなってからはじめましょう。
早く次の仕事を見つけきゃ……！ と焦る気持ちはわかりますが、ムリに転職活動を進めてもいい結果はでません。
そもそも転職活動自体、少なからず精神的な負担がかかります。
体調が回復していない状態でムリをした結果、さらに体調が悪化することも考えられます。
なにか手を動かさないと余計に不安……という方は、職務経歴書の作成を進めてみましょう。
いくつか転職サイトに登録して、興味のある求人を探してみるもいいですね。
スマホひとつでできることもたくさんありますが、くれぐれも健康第一を心がけてください。
自分の体調に合った働き方を考える
治療によって健康な体を取り戻せるのなら、今まで通りバリバリ働ける職場を探すのもよいでしょう。
一方、治療を受けても完全には回復しなかったり、日常生活に支障が出るような人も少なくありません。
「仕事復帰しても残業はしないように」と、ドクターストップをかけられることもあるでしょう。
残業がなく、給料もそこそこもらえる会社に正社員として転職できればベストですが、現実はそんなに甘くありません。
体調次第では、派遣社員やアルバイトで働くことも検討してみましょう。
週４日、１日５時間の派遣求人で仕事復帰して、体調が回復してきたら正社員として転職する、という選択肢もあります。
自分の体調に合わせて、どういった働き方がベストなのか、しっかり考えてみましょう。
第三者のアドバイスを参考にする
どういった働き方が自分に合っているか迷ったときは、第三者のアドバイスを参考にしてみましょう。
家族や友人、学生時代の先輩など、信頼できる人に相談してみることをおすすめします。
仕事について相談できる相手が身近にいない……という方は、転職エージェントを利用してみてはいかがでしょうか。
体調不良で退職したことや、次の仕事に求める条件などを伝えた上で、あなたがムリなく活躍できそうな求人を紹介してもらえますよ。
派遣の仕事に興味があるなら、テンプスタッフやリクルートスタッフィングなどの大手派遣会社に登録してみるのもよいでしょう。
紹介予定派遣の求人で、今までの経験を活かせる仕事を見つけられるかもしれません。
今の時代、働き方は柔軟に選べます。
ひとりで乗り越えようとせず、無料で利用できるサービスを活用したり、ときには周りに甘えてみましょう。
面接で退職理由の伝え方は注意が必要
「なぜ前職を辞めたのですか？」と面接で質問されたとき、あなたは何と答えますか？
うまくごまかさなきゃ……と考える方も多いですが、体調不良で退職したことは正直に述べてもかまいません。
どういったきっかけで体調を崩したのか、現在は仕事に支障がない状態であることを具体的に述べるとよいでしょう。
ただし採用担当者としては、入社後すぐに退職しないか、また体調を崩さないか不安になるものです。
入社した人がすぐに辞めてしまうと採用担当者の評価に響くため、判断が慎重になるのは仕方ありません。
あらかじめ医者から診断書をもらっておいて、体調が回復していることを証明するという方法もあります。
退職理由はほぼ100％聞かれるため、どのように回答すべきか事前に考えておきましょう。
嘘の退職理由はバレるリスクが高い
事実、体調不良で退職したことを隠そうとする方も少なくありません。
気持ちは理解できますが、リスクが高すぎるためおすすめできません。
今は個人情報保護の観点から少なくなったものの、前職に連絡して事実確認するような企業もいます。
退職証明書の提出を求められることもあるため、発言内容と辻褄が合わなくなると危険です。
嘘を突き通して内定をもらえたとしても、万が一入社後に嘘が発覚した場合、懲戒解雇などの処分を受ける可能性もあります。
退職理由の伝え方は工夫が必要ですが、嘘をつくことは止めましょう。
面接に苦手意識がある方は事前に対策を
退職理由の伝え方で迷ってしまったり、そもそも面接になると緊張してうまく話せない……という方は、あらかじめ面接の対策をしておきましょう。
希望の条件にぴったりの求人を見つけられても、面接で失敗してしまったら意味がありません。
たとえば、転職エージェント最大手のリクルートエージェントでは、面接官の立場をシミュレーション体験できる面接力向上セミナーを定期的に開催しています。
受講者の99%が満足と回答している人気セミナー。
面接に苦手意識がある方は、本命の会社の選考を受けに行く前に受講を検討してみてはいかがでしょうか。
面接は一発勝負、失敗したら次はありませんよ。
体調を崩した後の転職はくれぐれも慎重に
体調不良で会社を辞めることはできます。
退職後は公的制度を利用しながら療養して、体調と相談しながら次の仕事を探していくのがよいでしょう。
体調に合わせた働き方ができるように、興味や関心に加えて健康面も考えながら転職先を探してみることをおすすめします。
給料や福利厚生をはじめ、残業や休日出勤の有無など、応募すべき企業を見極めることも大切です。
ひとりで転職活動を乗り越える自信がないのなら、転職エージェントなど無料で利用できるサービスを活用するのもひとつ。
正社員だけが正解ではありませんから、あなたに合った働き方を柔軟に考えてみてください。
あなたが自分らしく働ける職場と出会えることを願っています。
