「そろそろマイホームを買いたいけど、今の収入じゃローンを返済していけるか心配・・・」
「今の会社に未来を感じられないし、マイホームを買うタイミングで転職すべきかな・・・」
今の時代、賃貸派の人も増えているとはいえ、まだまだマイホームに憧れる人は多いです。
低金利でローンを組みやすいとはいえ、一生に一度の大きな買い物。
数千万円のローンをきちんと返済できるのか、心配になるのは当然のこと。
誰もが知っている超大手企業に勤めていたり、公務員として働いていて定年まで確実な昇給を期待できるなら、この記事を読む必要はありません。
このページでは、マイホーム購入のために転職するときの注意点について詳しく解説。
マイホーム購入に興味があるけど、今の給料に不満を感じている方、今の職場に不安を感じている方は、ぜひ参考にしてみてください。
マイホーム購入にかかる費用の目安
どれくらいの家を建てたい・買いたいか、おおよそのイメージはついていますか？
まずはマイホーム購入にかかる、おおよその費用を把握することが大切。
もちろん土地の広さや部屋数、外装や内装にどれくらいお金をかけるかはピンきり。
お金をかけようと思えば、いくらでもかけられます。
床をすべて大理石にしたり、コンシェルジュつきのタワーマンションを購入したり。
六本木に住むのか、北海道で暮らすのかによっても費用は大きく変わりますよね。
全国平均は3,000～4,000万円
住宅金融支援機構が2016年6月30日に発表した「2015年度 フラット35利用者調査」によると、マイホーム購入費用の全国平均は以下の通り。
地域別に見てみると以下のように差が開きます。
やはり首都圏は建売、マンションともに価格が高いですね。
東京都内でも23区外なら物件価格は落ち着いていきますが、山手線の主要駅近辺のタワーマンションは目玉が飛び出そうなほど高額です。
都内は少々別格ですが、都市部以外の地域でも3,000万円前後の出費は覚悟しないといけません。
地方だからといって、手頃な価格でマイホームを持てるというわけでないのです。
土地さえあれば選択肢は広がる
もしあなたがすでに土地を持っているのなら、マイホームの選択肢は大きく広がります。
住宅メーカーと相談しながら、予算に合わせてオーダーメイドでマイホームを建てられるでしょう。
注文住宅もメーカーや仕様によって値段はピンきりですが、余程広い土地でない限り、4,000万円もかければご近所に自慢できる立派な家を建てられます。
特別こだわりがなく、シンプルな家でよいなら1,000万円台から建てられることも大きなメリット。
とはいえ実際には土地を持っていない人が大多数ですから、あまり参考にならない話でしたね。
マイホームは購入時にまとまったお金が必要
今、貯金はどれくらいありますか？
マイホーム購入費用を一括で支払えるほどたっぷり貯金がある方は、この記事を読んでいないはずです。
一般的には、住宅ローンを組んでコツコツ返済していく方がほとんど。
「どうせ住宅ローンを組むんだし、貯金なんてゼロでも大丈夫でしょ」
と思っていたら痛い目にあいますよ・・・
マイホームを持とうと思ったら、初期費用でまとまったお金が出ていきます。
どういった出費が必要になるのか、詳しく見ていきましょう。
手付金は住宅ローンから支払えない
希望の物件と出会えて売買契約を結ぶと、まずは手付金を払うことになります。
一般的に手付金は物件価格の5〜10％で、印紙税が別途１万円かかることも。
実際は数十万円〜100万円前後を手付金として支払うことが多いようですね。
物件や不動産会社によっては、申込証拠金として数万円〜10万円を支払うこともあります。
ここで大切なポイントは、手付金は住宅ローンから支払えないということ。
つまり自分たちの貯金を崩すか、両親や親戚からお金を借りるしかありません。
住宅ローンを利用する前提でも、ある程度まとまった貯金は必要ということです。
頭金が多いほど返済は楽になる
頭金はどれくらい用意できそうですか？
当然のことながら、頭金でたくさん支払ったほうが借入金額は少なくなりますし、月々の返済も楽になります。
頭金ゼロでマイホームを持つことも不可能ではありませんが、ある程度は準備をしておいたほうがよいでしょう。
たとえば以下の条件でローンを組めた場合、月々の返済金額はちょうど10万円です。
- 物件価格：3,500万円
- 金利：1.45%
- 頭金：200万円
- 返済期間：35年
ボーナス払いは含めていないため、35年間、毎月10万円を支払い続けるということ。
このシミュレーションでは10年固定金利を選択しているため、11年目以降は金利変動の影響を受けることも考えておきましょう。
ちなみに、ローンの返済金額はSUUMOのサイトで簡単にシミュレーションができるので、気になる方はチェックしてみることをおすすめします。
固定金利か変動金利か
住宅ローンを考えるとき、固定金利か変動金利かで悩むことになります。
今は金利が安いので、35年固定金利を希望する人も多いですね。
たとえば住宅金融支援機構の【フラット35】の場合、金利は年1.350％から。
ちなみに、バブル期の金利は約８％だったそうです・・・今考えると恐ろしいですね。
ずっと金利が変わらないのは安心感がありますが、フラット35を取り扱っていない金融機関も少なくありません。
変動金利は将来的に金利が高騰するリスクはあるものの、１％未満の低金利で融資を受けられる銀行もあります。
そもそもローンの審査を通るかどうかも未知数。
まずは銀行や信用金庫で相談してみることからはじめましょう。
公的補助制度に過度な期待は禁物
マイホーム購入時、各種条件を満たすことで補助金を受け取れることは知っていますか？
たとえば地球温暖化対策の一環として環境省が手がけているZEH（ゼッチ）という制度があります。
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」です。
引用元:環境省 ZEHとは
ざっくりご説明すると、ソーラーパネルなどの再生可能エネルギーを導入している省エネ住宅なら、一定基準を満たすことで補助金がもらえるといった制度です。
ほかにも消費税増税のタイミングで作られた【住まい給付金】という制度や、家庭用燃料電池（エネファーム）を導入して、一定条件を満たすことで補助金がもらえる制度もあります。
各自治体で独自に実施している制度もあるので、調べてみることをおすすめします。
ただし、あくまで補助金なので過度な期待は禁物。
申請が通らない可能性もあるため、やはりある程度は自己資金でまかなわないといけません。
家具や家電、引越費用も忘れずに
もうひとつ忘れてはいけないのが、住宅以外の出費。
今使っている家具や家電を、新しい家でも使い続けますか？
「リビングに革張りのソファを置きたい」
「ベッドはクイーンサイズにしたい」
「掃除が大変だからロボット掃除機も買わないと」
欲しいものをリストアップしていくと、お金がいくらあっても足りませんね。
カーテンやエアコンなど、バカにならない出費です。
また、引っ越しにかかる費用も忘れないようにしましょう。
軽トラをレンタルして自分たちで運ぶという選択肢もありますが、大型の家具・家電を素人が運ぶのは少々危険。
荷物の量や距離、引っ越す時期によって料金は変動しますが、20〜30万円前後かかるものと考えておきましょう。
マイホームはランニングコストもかかる
マイホームの購入で注意すべきは、月々の支払いがローン返済以外にもあるということ。
たとえば固定資産税や都市計画税といった税金をはじめ、マンションの管理費・修繕積立金など、いずれも無視できない金額です。
ローンの返済以外にどういった支払いが発生するのか、詳しく見ていきましょう。
固定資産税や都市計画税
マイホームを取得すると、土地や建物の固定資産税評価額に対して、毎年固定資産税がかかります。
さらに市街化区域内の住宅であれば、都市計画税もあわせて課税されます。
税率は自治体によって異なりますが、東京23区の場合は固定資産税が1.4％、都市計画税は0.3％。
たとえば固定資産税評価額が3,000万円の場合、年間の税額はなんと51万円。
年４回に分割して納税するとしても、生活を大きく圧迫する金額です。
修繕やメンテナンスにもお金がかかる
どれだけ素晴らしい住宅メーカーに依頼しても、建てた家は経年劣化していくものです。
たとえば太陽光発電のソーラーパネルは、一般的に15〜20年で交換が必要ともいわれます。
外壁の汚れが目立ってきたり、大型台風の影響で屋根や外壁が破損することもあるでしょう。
ちょっとした修繕なのに、数十万円単位の出費になることも多いですね。
「月○万円のローン返済なら、なんとかなるでしょ」
と油断していると、家を建ててから痛い目にあうリスクが高いです。
マンションの管理費や修繕積立金
マンションの場合は税金だけでなく、マンション管理費や修繕積立金も必要です。
管理費は５千円から１万円前後という場合もありますが、都内の高給タワーマンションでは数万円に及ぶケースも。
管理人やコンシェルジュが常駐しているマンションだと、どうしても管理費は高くなりがちです。
さらに建物の劣化による修繕や改修に備えて、修繕積立金も徴収されます。
購入するマンションによって料金はさまざまですが、月１万円前後を修繕積立金として支払っていくことが多いですね。
マイホーム購入のために転職するときの注意点
ここまでマイホーム購入にかかる費用と、購入後に必要な出費についてご説明しました。
「思っていたよりもお金がかかりそうで大変・・・」と気持ちが沈んでしまう人も多いですね。
多くの人が乗り越えてきた壁ですから、勇気を出して前に進んでいきましょう。
「毎日頑張って働いているのに、成果が収入に全然反映されない・・・」
「社長や上司を信用できないし、この会社に未来を感じられない・・・」
と不満や不安を感じているのなら、転職を視野に入れて考えてみませんか？
今の職場で働き続けて、着実に住宅ローンを返済していけそうならそれがベストですが、残念ながら難しいことも多いですね。
ただし、マイホーム購入のための転職はリスクも伴います。
どういった点に注意すべきなのか、詳しく見ていきましょう。
勤続年数が短いと審査で落とされる
住宅ローンを借りる前提で考えるなら、今すぐ転職しましょう。
なぜなら住宅ローンの審査において、勤続年数はとても重要だからです。
審査基準は金融機関によってさまざまですし、詳しい基準は公開されていません。
一般的に勤続年数が半年未満だと、審査は厳しくなりがち。
貯金をはじめとした金融資産が1,000万円以上あったり、土地を持っていたら話は変わってくるかもしれません。
いずれにしてもマイホームを買うために転職するなら、早めに一歩踏みだすことをおすすめします。
ベンチャー企業は審査に通りづらい
どんな会社に転職するかも、住宅ローンの審査に影響します。
あなたが金融機関の審査担当者だったら、設立間もないベンチャー企業に転職した人へ融資したいですか？
一概にはいえませんが、業績の安定している大手企業に転職できれば、ローンの審査はとおりやすいです。
あなたが大きなヘマをしてクビを切られない限り、返済の滞るリスクが低いからです。
もちろん、ベンチャー企業に転職したら100％ローンの審査で落とされる、というわけではありません。
勤め先もローンの審査に影響する、という事実は理解しておきましょう。
収入が大幅にダウンするリスクも
転職すれば絶対に年収が上がる！ なんて保証は一切ありません。
むしろ収入が大幅にダウンするリスクもあるんです。
マイホーム購入のために転職を決意したのに、生活水準を落とすような状況は絶対に避けたいですよね。
あなたの今の実力で年収をどれくらい上げられるか知りたいなら、転職エージェントに相談してみることをおすすめします。
たとえばdodaやリクルートエージェントといった大手転職エージェントは、数十万人の転職を支援してきた豊富な実績があります。
あなたの年齢、身についているスキル、経験年数などから、転職後のおおよその年収を予測可能。
「あなたの実力なら年収○○万円を目指せる」
「年収○○万円を目指したいなら、△△のスキルが足らないですね」
と具体的なアドバイスをもらえます。
まだ転職を決意していない状態だとしても、キャリアカウンセリングを受けてみる価値はありますよ。
マイホーム以外の出費も考えておく
転職でどれくらい年収を上げたいか、具体的な目標金額は決まっていますか？
「月々の住宅ローンの返済が○万円だと、生活費が○万円で、自分のお小遣いは月○万円で・・・」
毎月必要になる出費を積み重ねていくと、目標とすべき年収が見えてきます。
ここで注意したいのは、ローンの返済以外で将来必要になる出費も考えておくこと。
たとえばお子さんが私立の理系大学に通うことになったら、学費は毎年どれくらいかかると思いますか？
お子さんが大きくなると、車の買い替えも必要になりませんか？
マイホームだけではなく、その他の出費も考慮して転職の方向性を考えていきましょう。
転職で年収アップを成功させるコツ
転職にリスクがあるのは事実ですが、給料の上がらない今の職場で働き続けても未来はありません。
ではどうすべきかというと、転職活動の進め方を工夫してリスクを乗り越えましょう。
具体的にどういった点に気をつければいいのか、詳しく解説していきます。
強みを発揮できるポジションを狙う
経営の神様といわれたP.F.ドラッカーが残した、この名言は知っていますか？
自らの強みと仕事のやり方がわかれば、機会を見つけることができる。それは自らの強み、仕事のやり方、価値観を生かす機会である。
P.F.ドラッカー
あなたの強みを発揮できる職場に転職できれば、大きく飛躍できるチャンスが広がります。
転職先で活躍できれば、会社の中核メンバーへ昇進して、さらに年収を上げていくことも夢じゃありません。
反対に、どれだけ伸びている業界に転職しても、自分の強みを発揮できなければ活躍はできません。
なれない仕事でミスが多発したり、これといった成果も上げられず、上司に叱られてばかり・・・
最悪の場合、入社後数ヶ月でまた転職することになったり・・・
転職で年収アップを目指すなら、自分の強みを発揮できるポジションを狙いましょう。
強みがわからないなら人に頼る
「自分の強みなんてよくわからない・・・」という方はとても多いです。
ソニーの創業者のひとり、盛田昭夫も以下のような言葉を残しています。
人は誰でも種々様々な能力を持っているものなのに、どんな優れた能力があるかを知らずにいる場合が多い。
盛田昭夫
今の職場で大活躍していた人ならまだしも、自分の強みなんてイマイチわからないですよね。
だったら第三者の意見を取り入れましょう。
転職について相談できる上司や先輩がいるならベストですが、おすすめは転職エージェントを活用すること。
キャリアカウンセリングを通じてあなたの強みや特徴を理解して、希望に合った求人を紹介してくれます。
今まで意識していなかった、意外な強みに気づけることもありますよ。
非公開求人は絶対に見逃さない
転職エージェントを利用するときは、各社が抱える非公開求人をチェックしましょう、絶対に。
非公開求人とは、リクナビNEXTなどの転職サイトに掲載されない求人のことで、誰もが応募したがる好条件求人も多数。
あなたの強みとマッチする非公開求人と出会えれば、年収アップはより現実味を増していきます。
どの転職エージェントを利用するか迷ったときは、最大手のリクルートエージェントがおすすめ。
支援実績もNo.1ですし、リクナビNEXTのスカウトサービスにも同時登録できるので効率的ですよ。
まだ登録していない方は、ぜひチェックしてみてください。
年収アップはローンの審査で有利
転職で年収がアップすれば、住宅ローンの審査でも有利になります。
なぜなら住宅ローンは、年収が高いほど多くの金額を借りられる仕組みだからです。
たとえばフラット35の場合、返済負担率（年収に占める年間合計返済額）の割合は以下の通り。
- 年収400万円未満の方は、年収の30％以下
- 年収400万円以上の方は、年収の35％以下
つまり年収が上がれば、融資の上限額もアップするということ。
融資額が上がれば物件の選択肢も広がりますし、より希望に近いマイホームを手に入れられますよ。
転職も視野に入れてマイホーム購入は計画的に
多くのビジネスパーソンが憧れるマイホーム。
ここまでご説明したとおり、マイホームの購入には莫大なお金がかかります。
金額が大きいだけに、金利が0.1%変わるだけで住宅ローンの返済額は大きく変わりますし、固定資産税や修繕積立金なども考えておかないといけません。
10年後、20年後に日本経済がどうなっているかは誰にも予測できませんが、ローンを返済できなくてマイホームを手放す・・・なんてことは絶対に避けたいですよね。
今の職場で正当な評価をされていなかったり、未来を感じられないのであれば、転職を視野に入れて考えてみましょう。
先ほどもご説明したとおり、転職したばかりだとローンの審査に通りづらいため、早めに一歩を踏み出してください。
夜間のカウンセリングに対応している転職エージェントも多いので、仕事帰りにサッと立ち寄れますよ。
