3人の家族で朝食中

あんなに小さかった子供が、少しずつ成長していく姿を見られるのはうれしいものですね。

ただ、成長が進むに連れて将来のお金の心配も増えていきます。

「今の収入で、子供たちを満足に学校に通わせてあげられるのだろうか・・・」

と不安に感じている人もとても多いですね。

とはいえ、ぼんやりと不安に感じていても、具体的にどれくらいの出費がいつごろ必要になるかはイメージしづらいものです。

そこでこのページでは、子どもの進学でかかるお金と学費をまかなうためのポイントについて詳しく解説します。

教育にかかるお金に漠然とした不安を感じている方は、ぜひ参考にしてみてください。

子どもの学費でどれだけお金が必要か

子どもと遊んでいる母親

子どもの学費にどれだけお金がかかるか、おおよそのイメージはつかめていますか?

公立・私立のちがいだけでなく、各家庭での教育方針や子どもの能力によっても大きく異なるものです。

このページでは、文部科学省と日本政策金融公庫が公表している学費の平均費用を参考にデータをまとめました。

お住まいの地域によっても教育費用は変動するものなので、あくまで目安の金額としてお考えください。

幼稚園から高校までにかかる学費

まずは幼稚園から高校進学までにかかる、年間の平均費用をまとめました。

文部科学省が2017年12月22日に公表した「平成28年度 子供の学習費調査」より数値を引用しています。

幼稚園から高校までの年間学費

たとえば幼稚園から高校まで公立学校に通った場合でも、15年間の学費はおよそ540万円になります。

私立幼稚園に通った場合、年間で50万円弱が必要になるということ。

もちろん通う幼稚園やお住いの地域によって具体的な金額は変動しますが、家計に与えるインパクトは大きいですね。

これらの年間費用には単純に学費として支払う金額だけではなく、給食代や習い事の月謝台なども含まれていると考えてください。

文部科学省の説明に沿って記載すると、以下の3点が含まれているということになります。

  • 学校教育費
  • 学校給食費
  • 学校外活動費

それぞれについて簡単に触れておきます。

学校教育費

学校教育費には入学金や授業料(保育料)、修学旅行費用などが含まれています。

いわゆる【学費】として考えられる部分です。

私立の学校だと寄付金という形でお金を支払うこともありますね。

通学にかかる交通費も含まれています。

学校給食費

こちらはその名前のとおり、給食にかかる費用です。

学校外活動費

学校外の活動費というのは、学校教育費以外に発生するあらゆる費用が含まれています。

たとえば子供用に学習机を購入する費用をはじめ、参考書や家庭教師代なども含めた金額です。

水泳や書道といった習い事の月謝も含まれているものと考えましょう。

専門学校や大学への進学でかかる学費

続いて高校卒業後にかかる学費について見ていきましょう。

日本政策金融公庫が2018年2月14日に公表した「平成29年度 教育費負担の実態調査結果」によると、専門学校や短大、大学の学費は以下の通り。

高校卒業後の進学費用

これらはあくまで初年度で必要になる費用です。

4年制の大学であれば、年間学費はざっくり4倍になると考えておきましょう。

私立の理系大学に進学した場合、4年間で約700万円が必要になるということです。

恐ろしい金額ですね・・・

すべて公立でも1,050万円は必要

ご覧いただいたとおり、子どもの学費は公立と私立で大きく異なります。

幼稚園から大学まですべて国公立に通った場合でも、総額では1,050万円ほど必要。

反対にすべて私立学校に通うと文系で2,500万円ほど、理系では2,600万円〜ほど必要になります。

「私立の学校は、お金のある人が通うところ」というイメージをお持ちの方も多いですが、あながち間違いではありません。

私立大は文系と理系で学費が異なる

国公立大学に通えば、文系と理系で授業料が変わらないことを知っていましたか?

教科書代などは理系のほうが若干高くなることもありますが、医療系の学部ならともかく、その他の学部であれば年間10万円以上かかるケースは稀でしょう。

その点、私立大学の理系学部は一気に学費が跳ね上がります。

なかでも医療系(医学部、獣医学部、薬学部)はとくに学費が高いですね。

参考までに、慶應義塾大学の医学部の場合、6年間の総額費用は約2,000万円かかるそうです。

北里大学だと6年間で約4,000万円かかるそうですから、まだ安いほうなのかもしれません。

とんでもない金額ですね・・・

お子さんが「自分は将来、医者になる!」と言ってきたら、あなたはどうしますか?

給与以外にあてにできる主なお金

洗濯物を干している中年女性

「子供が東京の大学に進学してひとり暮らしをはじめたら、一体いくらお金がかかるんだろう・・・」

「医学部に進学するなんて言われたら、家賃の安い家に引っ越さないといけないかも・・・」

将来かかるお金のことを考えていくと、どんどん気持ちが沈んでいってしまいます。

子供が成長するに連れてお金がかかるのは事実ですが、あなたの給与以外で学費をまかなうことだってできるんです。

具体的にどんな選択肢があるのか、順に見ていきましょう。

奨学金を利用して進学する

まず検討したいのは奨学金ですね。

「進学したいけれど、お金に余裕がない・・・」という方は、奨学金を利用して学校に通うのが一般的。

一言で奨学金といっても、大きく以下の2つに分かれていることは知っていますか?

  • 返済が必要な「貸与型奨学金」
  • 返済が不要な「給付型奨学金」

給付型の奨学金はともかく、貸与型はいわゆる低金利の借金だということも理解しておきましょう。

事実、卒業後に奨学金が返済できず、自己破産に追い込まれるケースは1万件を超えています。

貸与型奨学金の代表は日本学生支援機構

貸与型奨学金の代表的な存在といえば、日本学生支援機構(JASSO)です。

かつては「日本育英会」といわれていたため、なじみのある方も多いのではないでしょうか。

月に3万円、5万円といった少額を借りることもできれば、月に12万円といった高額を借りることも可能。

年1%未満(2018年現在)と良心的な利息が設定されていることも魅力です。

もちろん日本学生支援機構以外にも貸与型奨学金を取り扱っている機関はたくさんあります。

審査基準や利息はさまざまなので、奨学金の利用を検討するときは幅広く調べてみることをおすすめします。

返済不要な「給付型奨学金」は受給条件が厳しい

「奨学金なんて低金利の借金を背負わされるだけ」という声も聞かれます。

貸与型奨学金は返済が必要ですので、借金という言葉は間違いではありません。

誰もが返済不要な給付型奨学金を利用できればベストですが、受給条件が非常に厳しいのです。

そもそもの募集人数も少なく、「経済的理由で修学が困難な者」といった条件であることがほとんど。

日本学生支援機構でも給付型奨学金を扱っていますが、応募できる人は住民税非課税世帯など、文字通り「苦学生」であることが必須。

また給付金額も月2〜4万円と、決して多くはありません。

それなりに世帯収入がある場合、給付型奨学金の利用は難しいと考えておきましょう。

子供自身がアルバイトでお金を稼ぐ

高校生にもなれば、子供自身がアルバイトで働くこともできるでしょう。

在学中のアルバイトを禁止している学校もありますが、きちんと申請を出せば認めてくれる学校も多いですね。

都内なら高校生でも時給1,000円前後は期待できますし、大学生や専門学校生にもなれば時給の高い夜勤で働くことも可能。

働き方次第で年収100万円以上も目指せますが、「子供にそこまで働かせてもいいのか」という意見もあります。

実際のところ、学校に通いながら週5日働くのはとても大変です。

「遊ぶためのお金は自分で稼ぎなさい!」という教育方針もひとつですが、学費についてはできるだけ負担してあげたいものですね。

学内トップの優秀な成績を収める

一部の私立大学には、成績優秀者の学費を半額に減免または免除するといった制度があります。

各学部の年間成績で上位3名までだったり、学科ごとにトップ1名のみが対象となったり、基準は学校によってさまざま。

お子さんの成績が優秀なら、成績トップを目指して頑張ってもらうのもひとつ。

ただし、同じ学部に驚くほど賢い同級生がいるかもしれません。

お子さんに過度なプレッシャーを与えることも、決して推奨できることではありません。

あまり期待しすぎず、「子供が成績優秀者に選ばれたら、学費が浮いてラッキー!」くらいに考えたほうがよいでしょう。

祖父母に学費の支援をお願いする

あなたの両親がご健在で、金融資産をたっぷりとお持ちなのであれば、孫の教育資金へ支援をお願いするのもひとつ。

2013年から実施されている「直系尊属から教育資金の一括贈与を受けた場合の贈与税の非課税」という制度は知っていますか?

簡単に説明すると、教育資金(学費や入学金など)として祖父母から孫にお金を渡した場合、贈与税がかからないという制度です。

ただし、金融機関を介す必要があったり、上限が1,500万円に設定されているなど、一定の条件を満たさないといけません。

万人におすすめできる方法ではありませんが、利用できそうな人は制度の内容を詳しく見ておきましょう。

配偶者がパートや派遣の仕事で稼ぐ

子供の学費をまかなう上で、もっとも現実的な選択肢は夫婦共働きですね。

ひと昔前と比べて、今では共働き夫婦が当たり前になってきています。

たとえば配偶者がパートや派遣社員として働いた場合、世帯収入はどれくらい増えると思いますか?

目安となる表を作成したので、ご覧ください。

時給と年収の目安

時給800円のパートで1日5時間、週3日(月12日)働いた場合、月収は約5万円、年収で考えれば57万円です。

あくまで理論上の額面給与なので、ここから所得税などが控除されることは考えておきましょう。

今までの経験を活かして派遣社員として働くなら、もっとたくさんのお金を稼ぐこともできます。

時給1,400円のオフィスワークで、1日6時間、月20日働けば、年収は200万円を超えていきます。

夫婦2人で世帯収入を着実に上げていければ、学費をどうにか工面することもできるでしょう。

今の会社で将来の進学費用をまかなえるか

窓際でスマホをチェックしている男性

ここまでご説明したとおり、学費をまかなうための選択肢はいくつもあります。

とはいえ貸与型奨学金の利用や共働きは、少なからず家族に負担をかけることになります。

もしあなたが「家族には楽をさせてあげたい!」と考えるなら、自分自身の年収をアップする以外に道はありません。

今の職場で働き続けて、将来の学費はまかなえそうですか?

もし難しそうなら、早めに別の道を考えてみるべきですよ。

学費以外の出費も考えておく

将来のことを考えるときは、当然のことながら学費以外の将来的な出費も考えないといけません。

子供が大きくなれば広い家に引っ越したり、マイホームの購入も検討が必要になるかもしれませんね。

「年に1回は家族で海外旅行にいって、3年後には車も買い替えて、自分のおこづかいは月に○万円・・・」

と考えていくと、目標とすべきおおよその年収が見えてくるでしょう。

努力がそのまま年収に直結するような会社に勤めているなら、がむしゃらに頑張って年収をアップしましょう。

ただ、なかには年功序列で、なかなか昇給しない会社に勤めている人もいますよね。

「家族旅行は日帰り温泉で、マイカーは中古車、自分のおこづかいは月1万円に切り詰めて・・・」

給料の増える見込みがないなら、家計を切り詰めて学費を捻出しないといけません。

毎日カップラーメンの生活を、あなたは何年続けていけますか?

上司や先輩の家庭状況から察する

上司がどれくらい年収をもらっているか、あなたは把握していますか?

具体的な金額はわからずとも、子供を私立に通わせているか、マイホームに住んでいるかなど、家庭状況を把握すればおおよその年収は予想できるでしょう。

普段の日常会話のなかで、さり気なく探ってみることをおすすめします。

職場の上司があなたの理想そのものであれば、いかに早く出世できるかを考えるのがベスト。

上司と同じ立場に立てれば、理想の生活を実現できる可能性は非常に高いんですから、必死に頑張って出世しましょう。

「あんな風にはなりたくない・・・」

「この会社で働いても未来はなさそう・・・」

と感じているのなら、早めに別の会社へ転職を考えましょう。

転職で本当に年収アップはできるのか

会議室でメモを取っている男性

転職しても年収が上がる保証は一切ありません。

なかには年収が大幅にダウンしてしまう人もいます。

転職にはリスクを伴うからこそ、慎重に判断していくことが大切。

とくに年収アップを目指して転職するときは、以下3点を意識してみてください。

  • 自分の強みを発揮できるかどうか
  • 業界全体が伸びていくかどうか
  • 好条件の求人をつかめるかどうか

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

自分の強みを発揮できるかどうか

経営の神様といわれた、P.F.ドラッカーの残したこの言葉を知っていますか?

強みに集中せよとの格言は常に正しい。

どれだけ条件の良い会社と出会えても、あなたの強みを発揮できない職場では活躍できません。

自分の長所を伸ばせる職場に転職できれば、メキメキと実力を発揮して、会社の中核メンバーへ昇進していくことも不可能ではありません。

「自分の強みなんてよくわからない・・・」

「弱みしかないような気がする・・・」

と自分に自信をもてないのなら、転職エージェントで相談してみることをおすすめします。

キャリアカウンセリングを通じて、転職市場におけるあなたの強みが何なのかアドバイスをもらえますよ。

目指せる年収の目安を把握する

カウンセリングを受けてみれば、「あなたのスキルと経験があれば、年収○○万円を目指せそうです」と具体的な目標年収を提示してもらえます。

反対に、「年収○○万円を目指すなら、△△のスキルと□□の経験は必須ですね」と目標とする年収に対して、不足しているスキルが何なのかを知ることもできます。

足らないスキルがわかるだけでも、「今の職場であと1年働いてから転職しよう」と将来に向けた具体的な計画が立てられます。

今すぐ転職しなくとも、キャリアカウンセリングだけは受けておいて損はありません。

dodaやリクルートエージェントといった大手転職エージェント各社は、夜間もカウンセリングに対応しているので仕事帰りにサッと立ち寄ることもできますよ。

業界全体が伸びていくかどうか

もうひとつ注目すべきは、業界全体が伸びていくかどうかという点。

どれだけあなたの強みを発揮できたとしても、右肩下がりの業界で大幅な年収アップは見込めません。

もちろん5年後、10年後に日本経済がどうなっているかなんて、誰にも予測できませんよね。

それでも、おおよその見込みは立てられるものです。

これもまた日々たくさんの求人をチェックしている転職エージェントで相談するのが効率的。

伸びていく業界であなたの強みを存分に発揮できれば、年収が上がらない理由はありません。

好条件の求人をつかめるかどうか

最後に注目すべきは、好条件の求人をつかめるかどうか。

業界が伸びていて、あなたの強みを発揮できる可能性が高くても、求人が出ていなければ採用されることはありません。

リクナビNEXTなどの転職サイトをこまめにチェックするのもひとつですが、忘れてほしくないのが転職エージェント各社が抱える非公開求人。

大手や有名な企業ほど、競合他社に求人を把握されないように非公開で中途採用を実施する傾向が強いです。

転職サイトで募集すると応募が殺到して、採用担当者の手間が必要以上に増えてしまうという側面もあります。

年収アップを目指すなら、非公開求人のチェックは必須と考えましょう。

どの転職エージェントを利用するか迷ったときは、最大手のリクルートエージェントがおすすめ。

支援実績もNo.1ですし、リクナビNEXTのスカウトサービスにも同時登録できるので効率的ですよ。

まだ登録していない方は、ぜひチェックしてみてください。

将来に不安を感じるなら早めに転職を

公園で仲良く遊んでいる家族

子育てにはお金がかかります。

高校までは公立学校に通い続けることで、ある程度は学費を抑えられるでしょう。

ただし、大学や専門学校への進学となると話は別。

国公立大学への進学は狭き門ですし、学費が安いといっても年間で100万円前後の出費は必要です。

親の都合で子供の選択肢を狭めたくないなら、将来の出費を見越して年収を上げるための道を探ってみましょう。

今の職場で頑張り続けることで理想の生活を実現できるなら、リスクも少なくてベストといえます。

5年、10年頑張っても年収アップを見込めなかったり、今の会社に未来を感じられないなら、早めに行動を起こしましょう。

転職は年齢が上がっていくほど難しくなるものです。

子供たちの明るい未来のために、今、一歩を踏み出しましょう。

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