楽しそうに食事中の家族

皆さんが転職先での労働条件を確認する際、間違いやすい項目の1つに週休2日制があります。

募集内容に週休2日制と書いてあれば、毎週休みが2日もらえそうな気がしますが、実際は違います。

労働条件を示す言葉には独特のルールがありますので、正しく理解することが欠かせません。

ここでは毎週休みが2日もらえる企業を選ぶ方法と、休日の多い企業の選び方について説明します。

週休2日制でも土日が休みとは限らない

険しい顔でパソコンを見つめる男性

現在の制度では、週休2日制と書いてあっても、土日など週2日休みがもらえると限りません。

必ず週2日休める場合は、完全週休2日制と呼ばれています。

この違いについて、解説していきましょう。

週休2日制は月1回以上週休2日の週がある

週休2日制は、ひと月に1回以上、週休2日の週があれば良いとされています。

例えば日曜日と第2土曜日だけ休みという場合が該当します。

そのため、毎週2日の休みがあるわけではありません。

またひと月のうち1週だけ週休1日という場合も、週休2日制となります。

完全週休2日制ならば毎週2日は必ず休める

もし求人広告に「完全週休2日制」と書いてあれば、毎週2日間は必ず休みということになります。

一例としては、以下のような勤務体系となるでしょう。

  • 月曜日から金曜日まで、9:00~18:00勤務(実働8時間)
  • 土日祝日、年末年始は休み

但しあなたが担当する仕事の状況によっては、休日出勤が必要な場合もあることに留意する必要があります。

会社は最低でも週1日の休みを与える必要がある

なお会社は労働者に対し、原則として週1日の休みを与える必要があります。

使用者は、少なくとも毎週1日の休日か、4週間を通じて4日以上の休日を与えなければなりません。

労働時間・休日|厚生労働省

従って週休2日制は、週休1日の週と週休2日の週が混在する制度ということができます。

転職先を選ぶ際は、休日数も要チェック

タブレットを見ながら首を傾げる女性

転職先を選ぶ際は、もちろんあなたに合った仕事であることが第一です。

しかし働きやすい職場を選ぶためには、休日数もチェックしておくことが大切です。

転職先の年間休日は入社前に確認を

年間休日は、多ければ多いに越したことはありません。

完全週休2日制であれば、シフト制の会社であっても年105日程度、またはそれ以上はあるはずです。

特に土日祝日休みの場合は、年間120日以上の休日があります。

どの日が休日かは、会社から年間カレンダー等の形式であらかじめ配布されることも多いです。

必ず確認しておきましょう。

独自の休日を設定している企業も多い

大型連休やお盆、創立記念日等は、通常の休日とは別に休業日として指定する会社も多いです。

この場合、会社独自の休日とする場合と、一斉有給休暇取得日として扱う場合があります。

会社独自の休日として指定する場合

会社独自の休日として指定する場合は、何の気兼ねもなく休めます。

土日休みの企業にお勤めの場合は、この機会を利用して市役所や銀行などへの手続きを済ませると良いでしょう。

また日頃から労働問題に悩んでいる方は、専門家に相談する日として活用する方法もあります。

有給休暇を消化させる場合があるので注意

大型連休やお盆などの場合、会社独自の休日として指定する代わりに、従業員の有給休暇を消化させる「一斉有給休暇取得日」等として指定する場合もあります。

いわゆる「有給休暇の計画的付与」制度を使ったものです。

この場合、あなたは原則として会社の指示に従い、有給休暇を使って休まなければなりません。

またこの制度を知らずに有給休暇をどんどん使っていくと、年度末に有給休暇がなくなっていて使えないという事態になる可能性がありますから、注意が必要です。

祝日の振替として土曜出勤させる場合もある

官公庁ではあまりありませんが、民間企業の場合は会社により、祝日のある週の土曜日は出勤とする場合があります。

たとえば持病があって医療機関に通院している方は、その週を避けて通院日を設定する必要がありますから、注意が必要です。

どの日が土曜出勤になるかは、会社から配布される休日カレンダーに記載されていますから、必ず確認しましょう。

有給休暇の他に特別休暇が取得できる場合もある

会社によっては、有給休暇の他に特別休暇が取得できる場合もあります。

結婚の際、また親族が亡くなった場合は取得できる企業も多いですが、なかには誕生日休暇など、企業独自の休暇制度が用意されていることもあるでしょう。

このような制度は会社選びをする際、1つの材料となります。

毎週の労働時間が法令範囲内か要チェック

急いでパンを食べている女性

労働条件を確認する際は休日の日数を確認することももちろんですが、週間の労働時間が法令の範囲内にあるかどうかのチェックも必要です。

1日当たりの労働時間は8時間まで、1週で40時間までと定められています。

使用者は、原則として、1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働させてはいけません。

労働時間・休日|厚生労働省

意外と見落としがちなのですが、始業開始が9時となっていても毎朝8時から朝礼をやっているような会社もあります。

朝礼時間も労働時間としてカウントされているなら問題ないのですが、タイムカードは9時からという会社も少なくありません。

いくら休日が多くても1日の労働時間があまりにも長いのは考えものです。

朝礼や清掃、定時後の会議なども、面接の際に確認しておくことをおすすめします。

休日の多さは良い職場であることの条件

会議室で議論中の男女

ここまで、週休2日制と完全週休2日制の違い、また休日の多い企業の選び方について解説してきました。

ほとんどの方は、できれば完全週休2日制が良いと考えるでしょう。

たとえば土日と2日休めれば、1日完全休養しても、あと1日あなたの好きなことに使えます。

休日でしっかりとリフレッシュできれば、週明けの良い仕事につながります。

またゴールデンウィークやお盆などには、まとまった休みがある会社も少なくありません。

さらに特別休暇制度を設けている会社もありますので、お勤めの会社の制度を確認することをおすすめします。

いずれにしても、休日が多いことは良い職場の1つの条件です。

会社選びの際は、参考にすると良いでしょう。

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