給料がなかなか上がらないことに不満を感じている方は多いですね。
昇給しないことをご自身の努力不足のせいにされている方も少なくないでしょう。
もしかするとあなたが勤めている会社は、どれだけ頑張っても給料が増えない会社かもしれません。
給料の上がらない会社で働き続けていても、あなたに明るい未来はありません。
なぜ給料が上がらないのか、給料の上がりやすい会社とはどういった特徴があるのか、詳しく解説していきます。
どれだけ働き続けても給料が上がらない理由
残念なことに、どれだけ働き続けても給料の上がらない会社は少なくありません。
それどころか、派遣社員や契約社員の場合は、契約が更新されるタイミングで雇い止めに遭うことさえあります。
毎日必死に働き続けても給料が上がらない理由はどこにあるのでしょうか。
会社側と従業員側、それぞれの立場から考えてみましょう。
会社側の理由
給料の上がらない理由の多くは、会社側にあることが少なくありません。
以下のような理由があげられるでしょう。
- 業績が低迷している、または赤字である
- 人件費を抑えることで利益を捻出している
そもそものビジネスモデルに無理があり、低賃金で働かせる前提で利益を捻出しているような会社もあります。
利益率の低いビジネスでは、人件費を上げたくても上げられないという事情もあります。
また、会社や職種によっては、以下のような理由も考えられます。
- 実力主義で成果に応じて賃金を配分する仕組みである
- 従業員の昇給より株主への増配を優先している
- 親会社よりも高い賃金を払えない事情がある
- 同業他社より高水準で昇給する必要性がない
- いわゆる同族経営である
経営者や役員だけが儲かるようになっていて、従業員は低賃金で働かされ続けるといった悪質な会社も少なくありません。
従業員の立場では、社長が役員報酬をいくらもらっているのかわからないのがツラいところです。
従業員側の理由
給料の上がらない理由は会社側に原因があることが多いものの、従業員に原因がある場合もあります。
頻繁に遅刻をしていたり、やるべきことをきちんとやれていなかったり。
以下のような理由に該当する場合は、改めるようにしましょう。
- 会社が求める成果を出していない
- 仕事を遂行するためのスキルが不足している
- 職務態度や勤怠が良くない
なお会社から求められる成果が、無理なものばかりという可能性もあります。
あまりに無茶な要求をされ続けているような場合、精神的な負担から体調を崩してしまうリスクもあります。
くれぐれも無理をしすぎないようにしましょう。
最低賃金未満になれば給与は自動的に昇給される
給料の上がらない会社で働いていたとしても、少なからず昇給のチャンスはあります。
但しそれは、あなたの時給が最低賃金未満になった場合に限られます。
会社は従業員に対し、最低賃金法で定められた金額以上の賃金を支払わなければなりません。
最低賃金制度とは、最低賃金法に基づき国が賃金の最低額を定め、使用者は、その最低賃金額以上の賃金を労働者に支払わなければならないとする制度です。
地域別最低賃金は、産業や職種にかかわりなく、都道府県内の事業場で働くすべての労働者とその使用者に対して適用される最低賃金として、各都道府県に１つずつ、全部で47件の最低賃金が定められています。
最低賃金はここ数年で大幅に上昇しています。
たとえば高知県では、平成24年の最低賃金が652円のところ、平成29年では737円となっています。
また東京、神奈川、千葉、埼玉では、５年間で最低賃金が100円以上上昇しています。
これは１日８時間労働では800円以上、１ヶ月では16,000円以上と大きな金額です。
あなたの給料が最低賃金未満の場合でも、会社は最低賃金額を支払わざるを得なくなり、結果として給料が上がることになります。
もっともこれは、会社から見れば法によって強制的に支払いをさせられるものですから、最低賃金が下がれば給料が下がるリスクもあります。
また従業員から見ても、最低賃金しか支払わない会社に勤務先としての魅力は感じにくいことでしょう。
給料が上がりやすい会社の特徴
給料の上がる会社には、いくつかの特徴があります。
どのような特徴なのか、解説していきましょう。
定期昇給制度が機能している
給料の上がる会社を見分ける最もわかりやすい方法は、定期昇給制度やベースアップがあることと、実際に多くの従業員が毎年昇給していることがあげられます。
これは面接でたずねると、面接官の回答からある程度判断できます。
「だいたいの社員は毎年昇給してますよ」という回答ならば、給料の上がる会社といえるでしょう。
反対に「努力次第で給料は上げられる」「上がる人もいる」などという回答であれば、実力主義か、または給料の上がりにくい会社ということになります。
もっともこのような質問は、面接の場ではなかなかしづらいかもしれません。
もし転職エージェントを利用している場合は、昇給状況はどうなのか、担当のキャリアアドバイザーを通じて確認してもらうことをおすすめします。
従業員の離職率が低い
転職活動をする大きな動機の１つに、会社への不満があります。
毎年給料が上がり、やりがいもあって働きやすい会社からはなかなか離職者が出ないものです。
このように離職率が低いことも、給料の上がる会社である可能性が高いことを示すものです。
会社が儲かっている
給料が上がるためには大前提として会社が儲かっていないといけません。
利益が増加していることは、給料が上がるための必要条件です。
但し、利益の増加分は内部留保や株主配当に回されることもありますから、利益が増加したからといって必ずしも給料が上がるとは限りません。
あくまでも１つの指標として考えると良いでしょう。
チャレンジが歓迎される社風
社会は常に変化がつきものですから、現状維持は後退と同じことになります。
そのため、会社が発展するためには事業の改善や拡大、新規事業へのチャレンジなどが必要です。
「常により良く」「どうしたらもっと利益を拡大できるか」という視点が不可欠といえるでしょう。
その一方、何事にも「とにかく今までと同じやり方で」ということを求め続け、改善などの意見を拒む会社は利益も上がりません。
このような会社では、給料の上昇も見込めないでしょう。
上場企業の場合は、配当性向が適正
応募する予定の企業が上場企業ならば配当性向、つまり利益を株主へ配当する比率も確認しておきたいものです。
これは株主への配当金の合計額が、利益と比べてどれだけの比率になっているかを示す指標です。
この数字が高ければ高いほど、会社に残るお金は少なくなり、給料が上がる余地も少なくなります。
配当性向の適正値は業種ごとに異なりますので、一概にはいえません。
しかし100％を超えている場合は、利益以上の金額を株主に支払っていることになりますから、企業として問題があります。
また同業他社よりも高い場合も、給料が上がりにくい１つの要因となるでしょう。
収入を上げたいなら昇給しやすい会社へ転職を
ここまで、給料が上がるかどうかは会社次第ということ、また給料が上がる会社のポイントについて説明してきました。
給料が上がる会社かどうかということは、広い意味での社風に含まれるといえるでしょう。
つまり、従業員を財産として捉えるか、それとも駒の１つとして捉えるかということです。
そのため「給料など上げなくても良い」という会社で働いていると、いつまでも給料が上がらないことになります。
さらには、年々上昇を続ける最低賃金水準にいずれ追いつかれる事態にもなりかねません。
このためあなたの将来のためにも、給料が上がる会社を選んで転職することが大切です。
働きがいがあり給料も年々上がる会社であれば、嬉しいものです。
あなたの働きが報われる会社に入れるよう、努力しましょう。
